【知っていると便利なiPhoneの小技】iPhoneのカレンダーに休日を表示させる方法

iPhoneのカレンダーにGmailのスケジュールを同期させる方法については、以前このブログで紹介したことがある。

私の勤務先はメールやカレンダーにGmailのシステムを使用しているので、iPhoneのカレンダーに簡単に同期することができるのだ。
これは本当に便利で、この機能を使い始めてから、私はスケジュール帳を持ち歩くことをやめてしまった。iPhoneを持っていれば、会社のパソコンで管理しているスケジューラーをいつも持ち歩いているのと同じなので、何時でも仕事上のスケジュールを確認できるし、編集することもできる。社内で公開しているスケジュールもiPhoneで外出先から編集することが可能なのである。


例えば、社外で打合せの予定を決めるときに、スケジュールをきちんと確認して決めることができるし、スケジュールを決めたら、即座にiPhoneでスケジュールを入力すると、その予定をリアルタイムで社内に公開できるので、他のスケジュールを入れられてしまうような心配もないのである。


iPhoneのカレンダーは複数のカレンダーを同期することが可能なので、プレイベートのスケジュールを同時に同じカレンダーに表示することもできる。きちんと別の色で表示されるので、どちらのスケジュールなのか容易に識別することが可能である。勿論、プライベートのスケジュールは社内のスケジューラには表示されない。なかなか素晴らしい。iPhoneを入手するまでは想像もしなかった便利さである。iPhoneは手軽に持ち運ぶことができるようになったパソコンなのだ。

さて、本題に入ろう。こうして仕事のスケジュールを同期させたカレンダーだが、ひとつ問題点がある。仕事のカレンダーやプライベートのカレンダーをただ同期させただけでは、休日が表示されないのである。

夏休みの予定を検討するような場合は、仕事のスケジュールが入っているかどうかだけではなく、祝祭日もきちんと表示されていないと正しい判断をすることができない。

方法は二つある。仕事のカレンダーかプライベートのカレンダーかどちらかに「予定」として日本の祝祭日を登録する方法だ。この方法でスケジュールの一つとして休日をiPhoneのカレンダーに表示させることができる。ただ、この方法は休日をカレンダーに登録するという手間がかかる。

もうひとつは、もっと簡単でおすすめの方法だ。

 たった5秒でiPhoneの標準カレンダーに日本の祝日を追加する方法（もとまか日記）

の記事のとおり、まずは、iPhoneから次のアップルのURLにアクセスすればよい。


iPhoneでApple - Downloads - iCal Calendars - Japanese Holiday Calendarにアクセスすると、

上の画面に移動するので、右下の「Download」をタップ。

「カレンダー”Personal”を紹介しますか？」と聞かれるので「照会」をタップ。

この状態で、「完了」をタップすると、iPhoneのカレンダーに休日のデータが同期された。

7月16日は「海の日」。カレンダーにきちんとスケジュールが同期されている。
必要ないことかもしれないが、スケジュール表を遡って調べると過去の休日まできちんと同期されている。なかなか良くできているものだ。



【休日カレンダーの削除の仕方】

もしもこのスケジュールの同期が不要になった時は、

設定
↓
メール/連絡先/カレンダー
↓
照会中のカレンダー
↓
Presonal

と選んで、

「アカウントを削除」をタップすることで、この休日カレンダーをiPhoneのカレンダーから削除することができる。

少年の犯罪行為を「いじめ」という言葉で矮小化するな

最近、テレビのニュースが「いじめ」の話題でもちきりだ。

胸糞悪くなるその行為については今日は云々しない。

筆者は、今日はマスメディアの言葉づかいに苦言を呈したいのだ。

昨日、川で心肺停止になるまで故意に溺れさせたような事案がニュースになっていた。これも「いじめ」という言葉で報道されていたと思う。

はっきり言っておくが、これは明確な犯罪行為、殺人未遂とされるような事案である。子供同士の行為だからと言って、これはもう「いじめ」というような言葉で表現できる限界を超えている。

報道機関は「犯罪」、「殺人未遂」と正しい言葉を使って報道すべきである。

マスメディアは、誤った言葉遣いで国民の理解を妨げるな。

これは「いじめ」ではなく「犯罪」である。

大津いじめ自殺事件について

大津市で中学2年生が「いじめ」を苦に自殺していた問題で、少し考えを述べてみたい。

日付が変ったので正確には昨日だが、今日、「滋賀・いじめ自殺　自殺前に自分の貯金などから40万円余りを工面」という記事がでた。いよいよ、この「いじめ」を行ったとされる少年の犯罪が明らかになりつつわけだ。


リンクが切れることもあるかと思うので、以下文章を引用しておく。

滋賀・大津市で自殺した中学2年の男子生徒がいじめを受けていた事件で、この男子生徒が自殺する前、自分の貯金などから40万円余りを工面していたことがわかった。

 大津市で自殺した男子生徒がいじめを受けていた事件では、警察が市の教育委員会などの捜索を行う異例の事態となっている。

 男子生徒は、自殺する3カ月前から、貯金を引き出したり、親戚の財布から抜き取ったりして、あわせて40万円余りを工面していたことがわかった。

 教育委員会が行ったアンケート調査では、加害生徒から男子生徒に対して金銭の要求があったとの回答もあり、警察は恐喝や強盗があった疑いもあるとみて、関係者から事情を聴いている。（フジテレビ系（FNN） 7月15日(日)12時27分配信）

ここで記事にするのも不愉快なほどだが、これまでの記事を綜合すると、加害少年の行っていた行為は大体次のようになる。事実の解明は警察の捜査や裁判を待たなければならないが、


・殴る蹴るの暴行
・死んだ虫を食わせる
・金を奪う
・部屋を荒す
・自殺の練習

などは、どれも立派な犯罪行為である。



被害を受けた少年はこれらの行為の標的となっていた。暴行した少年や、何の助けにもならなかった学校に対して死をもって抗議したものだと思う。


亡くなった少年の心中は察するに余りある。


しかし、理不尽な行為に対して死をもって抗議するしかなかった、という現状には寒気がする。死をもって抗議するというのは、中国共産党に対するチベットの僧侶などのように、相手が法の裁きを受けない国家などの場合である。少年だからどんな犯罪を犯しても法の裁きを受けない、という現在の状況は間違っている。


もし、私が今日少年に襲われて殺され金を奪われたとしても、犬死となってしまうのだ。凶悪な少年から身を守るためには、何らかの武器を持って自衛しなければならないということになる。しかし、相手が徒党を組んでいた場合には、自衛をしたとしても恐らく身を守ることは不可能だろうから、私は敢えて自衛はしないけれども、こういう殺伐とした社会に生きることを私は欲しない。凶悪犯罪の場合は少年もきちんと法の裁きを受けるように法律を改正すべきである。

少年の人権ばかりではなく、被害者の尊厳も同等以上に守らなければならないのだ。

未成年であるから、学校内の犯罪であるから、といってこれらの行為を「いじめ」という言葉で表現することは間違っている。これらは「いじめ」ではなく、立派な犯罪だ。子供たちを管理すべき教員、教員を管理すべき教育委員会のていたらくは厳重に処罰されなければならない。教師や教育委員会は自分の管理能力を越えたと判断したならば、犯罪の標的となっている少年の尊厳を守るために、直ちに校内に警察力を導入すべきであった。


情報を隠蔽し自らの保身しか考えない教育者の態度、学校への司法の介入を嫌う教育界の現状には、全くうんざりする。

そして、法が無力だから、犯罪を犯した少年の個人情報がネットに出回ることになってしまうのではないかと思う。現在の少年法は、結局、触法少年のためにも被害者のためにもなっていない。


少年といえども善悪のけじめはつけなければならない。法を犯せば罰せられ、他人に損害を与えれば賠償しなければならないのが法治国家である。


少年だけ治外法権であってよいわけがない。

著作権法改正の怪（その４）

今回の著作権法の改正で、昔、日本の音楽業界が進めていたコンパクト・ディスク（CD）のコピー防止技術を思い出してしまった。


コピー・プロテクトのかけられたディスクはコンパクト・ディスクの規格に従っていないので、CDとは呼べない代物である。「CDもどき」とか「似非CD」とか呼ぶべきもので、意図的にエラーが記録されているために、パソコンの光学ドライブやCDプレイヤーなどを故障させる可能性のある代物であった。しかもこの「似非CD」を販売したレコード会社は、自らの利益のために消費者を混乱させたばかりではなく、この「CDもどき」を再生したオーディオ機器が故障しても責任は取らないと宣言するという、商人としてあるまじき態度に出たものであった。しかも、「CCもどき」はデータにエラーが含まれているために音質が劣化するというのが、大方の評価であった。


あまりにひどい商品であったため、この「CDもどき」は最近は下火になったが、一般にコピー防止処理の施された音楽ソフトをCCCD（Copy Control CD）と呼ぶことが多いので、ここでは以下そう呼ぶことにしよう。


CCCDが失敗した理由はいろいろあると思う。以上の私のような消費者の反発を招いたことは勿論だが、直接的にはiPodやウォークマンの普及によって、パソコンへの取り込みができない商品であるということが致命的な欠陥となって、顧客から敬遠されたことが最大の理由であったのだと思う。


普通のCDの販売からCCCDでの販売に切り替えた後に、音楽ディスクの販売数が増加したという統計を寡聞にして私は知らない。結局音楽ディスクの販売額は減り続けたのであり、「不正コピー防止のため」と称して導入したCCCDがかえって販売数の減少に拍車をかける結果になったのではないかと思う。

DVDリッピングの違法化は、国民の理解を得られずに人知れず消えていったこのCCCDの轍を踏むことになると思う。


このDVDリッピング違法化は、パソコンへの取り込みができなくなるという意味において、悪名高きCCCDと何ら変りのない措置である。DVDの映像をスマートフォンにコピーすることを違法化したことにより、音楽業界はDVDの有用性を自ら落して顧客を遠ざける結果になることだろう。スマートフォンユーザーは日々増え続けている。その膨大な顧客を敵に回して、DVDの売上が伸びるとは私には考えられない。


CCCDと同じようにコピー防止処理の施されたDVDは顧客に見放されることになるだろう。私はこれからはなるべくDVDを買わずに、iTunes Storeで映像ソフトを購入することになるだろう。
できることなら日本の企業から商品を買いたいとは思うのだが、喧嘩を売ってきたのは日本の音楽業界である。不正行為を行ったわけでもないのに、喧嘩を吹っ掛けられたのだから、その相手から喜んで商品を買いたいとは私には思えない。


誰だってそう思うだろう。


しかし、一度制定された法律は容易に変えることはできない。

このままでは、DVDソフトが顧客に見放され、


「iPhone、スマートフォンで使えます」


とでかでかと書いたコピー・フリーDVDを販売せざるを得ない日が、いずれ来ることになるだろう。

著作権法改正の怪（その３）

前回は著作権法改正によってDVDの映像をiPhoneに保存することができなくなることについて書いた。そして、この法改正が音楽業界の強い意向によって、刑罰化という重い修正が加えられて可決されたことも記した。


それでも、まだ怒りがおさまらないので、もう少し思うところを書きつけてみたい。


音楽業界はCD、DVDの売上を伸ばすために、法律で我々を縛ろうとする前にやることがあるのではないか。


その１：欧米諸国と比べて高額な販売価格の是正

以前、iTunesの日米格差でも書いたが、日本の音楽商品の価格は高すぎる。

輸入版のCDと全く同じ内容のものが、国内版では2倍から3倍の価格で販売されていることは、ほとんどの音楽愛好家が気付いているはずだ。そもそも、そういう値段で販売する神経が信じられないのだが、日本の消費者を馬鹿にしているのだろうか。全く同じ商品に国内販売分だけ倍の価格をつけて販売することは道義的に許されない行為だと思う。

国内販売を増やしたければ、この価格格差を解消すること。 

その２：スマートフォンをはじめとした新しい技術への対応

購入したDVDを持っていることを認証する制度を創設すべき。そして、実物のDVDを所有していることが認証できた人には、DVDプレイヤーをはじめ、パソコン、iPhone等のスマートフォン、テレビ、カーオーディオなどで好きな時に自由に試聴できる方法を開発すること。

そして、コンテンツの価格はこれまでよりも安価に設定して、「違法データのダウンロードなんか馬鹿馬鹿しくてやってられない」、と一般消費者に思わせるような環境を整備すること。

アップルの始めるiTunes Matchのような方法をこそ我が国の音楽業界が世界に先駆けて始めるべきだ。映像版iTunes Matchをである。

  その３：発想の転換

消費者の権利を制限して買わざるをえないようにさせるのではなく、利便性を提供することにより、顧客が進んで金銭を払いたくなるようにすべきこと。

例えば、アマゾンのプライムサービスや、iTunes Matchなどのようなサービスには消費者は進んで金を払うものだ。便利になる、使いやすくなる、今までになかった自由が手に入るということが判れば、それに見合った対価を支払う準備は、消費者にはできていると思う。

既に所有しているDVDの映像を持ち歩くためには別にもう一つ買え、と言われれば誰しもが反発するだろう。音楽業界は音楽愛好家を敵に回したいらしい。

音楽好きの権利を制限して金を絞り取ろうとするのは、やめにした方が良い。音楽業界はそんな政治活動に血道をあげている暇に、誰もが金を払ってでも手にいれたくなるようなサービスを考え出すことにこそ力を傾けるべきだ。

消費者あっての業界、音楽好きあってのレコード会社ではないか。顧客を愚弄する行為は、もうそろそろ終りにしてもらいたいものだ。

著作権法改正の怪（その２）

前回に引き続き、今回の著作権法改正の怪について論ってみたい。（「論う」は「あげつらう」と訓みます。念のため。）


今回は私的複製について。

今回の著作権法の改正で、DVDのデータを自分のハードディスクに保存する行為も禁止された。この部分には罰則は存在しないようだが、違法行為となったことに違いはない。

これはどういうことかというと、自分で購入したDVDの映像をiPhoneに同期する行為が違法となったということだ。販売されているほとんどのDVDにはコピー防止機能が付加されている。我々は、私的複製の範囲内の行為として、このコピー防止機能を解除して自分のパソコンに保存してiTunesで楽しんだり、iPhoneに同期して通勤電車の中で試聴したりすることが、これまでは許されてきたのである。

今回の改正では「暗号によるアクセスコントロール技術を解除して行うリッピング行為」が規制の対象になるということなので（出典はこちら）、購入したDVDをハードディスクに保存することができなくなり、その結果としてiPhoneに保存して持ち運ぶことができなくなるということだ。

私のように、DVDを家で観る時間が取れず、電車の中で試聴することが目的の人間にとっては、これからはDVDを購入する意味がなくなるというわけだ。

それとも、既に購入してDVDを持っている映像をiPhone用に別にもう一つ購入しろ、ということなのか。そうだとするならば、正気の沙汰とは思えない。また、DVDでなら入手可能だが、データを購入することが不可能な作品も多数存在する。これらの作品は金を払う意思があっても、購入することができないので、iPhoneに保存して試聴することができないということになる。


これでは「アンチiPhone法」「反スマートフォン法」ではないか。

全国のスマートフォンユーザーは、声をあげなければならない。


抗議の意思を示すためにDVDの不買運動でもするしかないのかな。

著作権法改正の怪

著作権法が改正され、この10月から施行されるという。違法と知って、音楽データなどをダンロードした場合に処罰の対象となる、ということはテレビの報道などで取り上げられたので、皆さん御存じのことと思う。

著作権法改正で何が変るかについては、こちらに解りやすくまとめられているので、御覧いただきたい。

アップロードが処罰の対象となることは十分に理解できるが、悪意を持って違法と知りながらダウンロードとしたとしても、その行為が「2年以下の懲役または200万円以下の罰金」というのは、量刑が重すぎる。親告罪なので告訴が無ければ立件できないとしても、やはり重すぎるのではないかと思う。
そして、パソコンを所有してインターネットを利用している人なら誰でも、この罪を犯した疑いで捜査できる、ということになってしまわないだろうか。これでは落ち着いて社会生活を送ることすらできない。

別件逮捕の口実に使い得る法律が一つ増えるわけだ。

悪法である。

（こちらのニュースから引用）

当初、政府が提出した改正案には違法ダウンロードへの刑事罰導入は含まれていなかったが、音楽業界の要望を受けた自民・公明が6月15日、刑事罰を導入する修正案を議員立法により衆院委員会に提出し、これに民主も賛成して衆院で可決していた。刑事罰化は修正案の提出から5日間で成立したことになる。

（引用終り）

法案を作った省庁と刑事罰化を盛り込んだ国会、殊に、業界の意言いなりになって刑事罰化を盛り込んだ国会議員は、今回の法改正において音楽業界の走狗となり下がっているのではないか。


そもそも、国会は財界のために存在するのではないはずだ。
勿論、国民や消費者のためだけに存在するのでもない。行政、立法、司法をつかさどる国家機関は、財界のためだけでもなく、消費者のためだけでもなく、日本社会の安定と発展のために努力すべき存在ではないか。財界、業界に偏った法改正はその本分を忘れた行為である。



社会的混乱の原因となりうるこの悪法は可能な限り早急に改正すべきだ。

購入したウイルスバスターを使って有効期限を延ばす方法

昨日でウイルスバスターの有効期限が切れた。それまで頻々と更新を促すメッセージがディスプレイ右下に出てきたがすべて無視。以前書いた記事のとおり、ウイルスバスター推奨の「更新」を行わず、製品を購入してその権利を利用して有効期限を延ばすことを選択したからである。理由はその方が安価だからだ。

日付が変ったので、早速手続を行った。

思い起してみると、前回、有効期限が切れた時も更新せずに新たに製品を購入して、会員登録をやり直したものである。前回は一旦アンインストールを行ってから新たにインストールしたのだが、今回はそんな手間をかけずに手軽に有効期限を延ばすことができたので、そのやり方をレポートしてみたい。

方法は簡単だ。

ウイルスバスターのメイン画面で、「シリアル番号の変更/確認」をクリックすると「シリアル番号の入力」というポップアップが出てくるので、「新しいシリアル番号」と書いてあるところに、購入したウイルスバスターに付属していたシリアル番号を入力。その後、名前や住所などを入力すると新しいシリアル番号が有効となり、有効期限がきちんと更新された。所要時間は何度も確認しながら行っても5分ほどだった。

購入したのは3年版だったのだが、上の写真の有効期限の部分を御覧になるとお判りになるとおり、何故か3年と1ヶ月間有効となっている。管理上の理由で自動的に登録した月の月末まで有効になるのだろうか。だとしたら、月初めに登録した方がお得なわけだが、実際のところは不明である。もっとも、有効期限が長くなる分には文句はないので、そこのところはあまり気にしないことにした。

少々面倒なのは、前回登録したメールアドレスを入力するよう促されることだ。どのアドレスだったかな、と少々あせったけれど、3年前の登録情報をノートにメモしてあったので、難なく入力することができた。よく考えてみたら、有効期限が近くなるにつれて、登録したメールアドレスに幾度も更新を促すメールが届いていたはずだから、どのメールアドレスか分らなくなることはないのではないかと思う。（このブログはメール着信用のパソコンではなく、ノートパソコン「ThinkPad Edge E420」で書いているため、パッと確認することができないのである。）

2台目、3台目のパソコンの設定は更に簡単である。
新しいシリアル番号を入力するだけで完了。

これで我が家にある3台のパソコンの有効期限は、すべて問題なく延ばすことができた。

製品を購入してウイルスバスターの有効期限を延ばすことはとても簡単なので、試してみてもよろしいのではないだろうか。